言語聴覚士の給料の実態は？年収相場から上げ方まで丸わかり

「言語聴覚士を目指したいけれど、給料はどのくらいなんだろう」「今の待遇は他と比べて低いのかな」。そんな疑問を持つ方に向けて、この記事では公的データをもとに言語聴覚士の給料相場を徹底解説します。職場別・年代別の年収差や、収入アップの具体的な方法まで、進路や転職の判断材料になる情報をまとめました。

言語聴覚士の給料は平均年収約430万円【結論まとめ】

言語聴覚士の給料は、厚生労働省の調査年度によって幅があるものの、おおよそ400万円台前半から430万円程度が実態です。ここでは全産業平均との比較や月収換算など、給料の水準感を具体的に見ていきましょう。

全産業平均との比較でわかる水準感

国税庁の令和6年分民間給与実態統計調査によると、給与所得者数は5,137万人で、その平均給与は478万円となっています。一方、厚生労働省の令和6年賃金構造基本統計調査では、言語聴覚士の平均年収は444万1,500円で、内訳は月給31万1,400円、年間賞与は70万4,700円でした。

この数字だけを見ると、言語聴覚士の給料は全産業平均よりもやや低めに感じるかもしれません。ですが言語聴覚士には夜勤やオンコールが基本的になく、比較的残業も少ないという特徴があります。単純な金額差だけでなく、働き方の負担も含めて考えると、言語聴覚士ならではの魅力が見えてきますよ。

出典：厚生労働省 令和6年賃金構造基本統計調査、国税庁 令和6年分民間給与実態統計調査

月収・手取りに換算するといくら？

平均年収444万円を月収ベースに直すと、月給は約31万円、年間賞与は約70万円という計算になります。厚生労働省「令和6年度賃金構造基本統計調査」によると、言語聴覚士の平均時給は2,423円というデータもあり、非常勤で働く場合の目安としても参考になります。

ただし、この金額はあくまで額面（総支給額）です。実際の手取り額は、ここから社会保険料や所得税・住民税が差し引かれるため、額面の8割前後になるのが一般的な目安です。月給31万円であれば、手取りは25万円前後をイメージしておくとよいでしょう。

生活設計を考える際は、額面の年収だけでなく、こうした手取りベースの金額も意識しておくと安心です。

職場の種類によって給料はこれだけ変わる

言語聴覚士の給料は、勤務先の種類によって大きく変わるのが特徴です。病院、介護施設、児童福祉分野、訪問リハビリと、それぞれの給料水準や特徴を詳しく見ていきましょう。

病院勤務の給料相場

総合病院やリハビリテーション専門病院など、医療機関で働く言語聴覚士は、資格手当や賞与などの福利厚生が比較的充実している傾向にあります。総合病院の耳鼻科・リハビリ科・リハビリ専門病院・リハビリテーションセンターなどの医療現場で働く場合は、各種の資格手当や賞与が手厚い傾向にあります。

また公立病院や保健所などで公務員として働く場合も、安定して高年収をもらえることが多いとされています。公務員として働ける点は、将来設計を重視する方にとって大きな安心材料になるでしょう。

求人票を確認する際は、基本給に加えて資格手当や夜勤の有無、賞与の支給回数もあわせてチェックすることをおすすめします。

介護施設（老健・特養）の給料相場

介護老人保健施設や特別養護老人ホーム、デイサービスなど介護福祉施設で働く場合、老人福祉施設・介護福祉施設・訪問リハビリ・デイサービスなどの介護・福祉施設で働く場合には、医療機関で働くよりも平均収入が少し低い傾向にあります。目安としては、年収340万円〜420万円程度のレンジで求人が出されることが多いようです。

ただし、今後は高齢化の進行にともない、介護分野での言語聴覚士のニーズはさらに高まると見込まれます。介護老人福祉施設や介護老人保健施設などの福祉施設は、申請をすることにより介護職員等特定処遇改善加算というものを取得することができ、この加算が言語聴覚士の給料に反映されるケースもあります。

転職活動の際は、処遇改善加算の配分状況も確認しておくと、実際の待遇差が見えやすくなりますよ。

児童発達支援・放課後等デイサービスの給料相場

近年ニーズが高まっている児童発達支援・放課後等デイサービスでは、施設形態によって給料水準に差があります。厚生労働省の調査によると、聴能訓練担当職員・言語機能訓練担当職員として配置できる児童発達支援では、非常勤の平均年収が約418万円となっています。

求人サイトを見ると、正職員で月給250,000円〜350,000円程度、パート・アルバイトでは時給1,300円〜という求人例も見られます。常勤か非常勤かによって年収の幅は大きく変わるため、働き方に応じて条件を比較するとよいでしょう。

子どもの発達支援に携わりたいという想いがある方にとって、やりがいと収入のバランスを考えながら選べる職場のひとつです。

訪問リハビリの給料相場と収入アップの可能性

訪問看護ステーションなどで働く訪問リハビリの言語聴覚士は、病院や施設勤務より給料が高くなる傾向があります。訪問リハビリテーションの給料の相場は年収400万〜650万円となっており、全国の理学療法士と作業療法士、言語聴覚士の平均年収である432.5万円より高い年収が期待できるとされています。

給料が高くなる理由の一つがインセンティブ制度です。訪問リハビリが高収入を狙える理由は、インセンティブ制を導入している事業所が多いためで、訪問件数を増やすことで1件につき数千円程度が給料に上乗せされます。実際に経験1年目から年収500万を超えるセラピストも珍しくないという声もあります。

専門性の高さや移動負担への手当が反映されやすく、収入アップを目指す言語聴覚士にとって有力な選択肢といえるでしょう。

年齢・経験年数別の給料の目安

言語聴覚士の給料は、年齢や経験年数を重ねるにつれて緩やかに上昇していく傾向があります。若手のうちは他職種と大きな差はありませんが、キャリアを重ねることで着実に年収が伸びていくのが特徴です。

20代（新卒・若手）の給料

新卒・20代の言語聴覚士の給料は、初任給の時点ではそこまで高くありません。言語聴覚士の初任給（月給）は24万6,300円で、その後、年齢と経験を重ねることで昇給し、20代後半では年収400万円を突破します。

入職1年目は、賞与が満額支給されないことが多いため、年収は上記の月給から単純計算した金額よりもやや低めになる点に注意が必要です。とはいえ2年目以降は賞与が満額支給されるようになり、年収は着実に伸びていきます。

新卒であっても、資格を活かしてしっかりとキャリアを積んでいけば、将来的な年収アップを見込める職業だといえるでしょう。

30代・40代になると給料はどう変わる？

30代・40代になると、経験年数の蓄積とともに年収も上昇していきます。年代別のデータによると30代で平均年収は400万円台に乗り、40代後半には500万円を突破します。年代別で見ると、最も高いのは55〜59歳で、平均年収は600万円前後に達するというデータもあります。

また地域差も見逃せないポイントです。全都道府県を比較すると、年収が最も高かったのは富山県の510.9万円で、最も低かったのは熊本県の369.2万円となっており、平均年齢が高いところほど年収が高くなる傾向にあることが分かっています。

こうしたデータから、勤続年数を重ね、経験を積み上げていくことがキャリア形成において大きな意味を持つことが分かりますね。

言語聴覚士が給料を上げるための現実的な方法

ここまで見てきた職場別・年齢別の給料傾向を踏まえると、収入アップにはいくつかの現実的な選択肢があります。転職、専門資格の取得、管理職への昇進という3つの方法を順に見ていきましょう。

給料の高い職場・雇用形態に転職する

収入アップを目指すなら、給料水準の高い職場への転職は有力な選択肢です。先述の通り訪問リハビリや大規模病院は給料が高い傾向にあり、大規模な企業や病院での勤務は一般的に給与水準が高く、役職に就くことで基本給与に加え管理職手当が付与されることもあります。

また、副業やダブルワークによる収入アップも一つの方法です。平日は病院で正職員として働き、休日は訪問リハビリテーション施設で働くといった働き方も選択肢の一つとして考えられます。ただし副業を禁止している職場もあるため、事前の確認は必須です。

転職先では、これまでの経験やスキルを新たに評価してもらいやすいというメリットもあります。今の職場に不満がある場合は、転職エージェントなどを活用して情報収集してみるとよいでしょう。

専門資格を取得してキャリアアップする

「認定言語聴覚士」など専門性の高い資格を取得することも、キャリアアップの手段の一つです。日本言語聴覚士協会が実施する認定言語聴覚士制度は、言語聴覚士の資質向上と学習の継続を目的として作られた認定資格制度で、患者さんと自分自身のために研鑽を続けている言語聴覚士のための資格とされています。

取得には一定の要件があります。認定言語聴覚士になるためのプログラムを受けるには、言語聴覚士として満5年以上の臨床経験がある必要があり、プログラムとして設定されている基礎と専門の両方を修了してはじめて、認定言語聴覚士講習会に参加することができます。

資格取得がすぐに給料アップへ直結するとは限りませんが、専門性を客観的に証明できることで、転職時の評価や勤務施設での指導的役割につながる可能性があります。

管理職・主任を目指す

経験を積んで主任や課長、部長といった管理職に昇進することも、年収アップにつながる現実的な方法です。多くの医療・介護現場では年功序列の傾向が根強く、勤務先でできるだけ長く働き続ければ、自然に経験と年齢が上がっていくので、給料も年単位でアップしていきます。

管理職になることで、基本給に加えて役職手当が付与されるケースも多く見られます。マネジメントスキルを磨きながら職場での責任範囲を広げていくことは、給料面だけでなく、キャリア全体の充実にもつながっていくでしょう。

現在の勤務先に大きな不満がない場合は、勤続年数を重ねながら管理職を目指すことも、堅実な収入アップの方法といえます。

まとめ

言語聴覚士の平均年収は、勤務先によって幅があるといわれています。職場によって病院は比較的高め、介護福祉施設や児童福祉分野はやや低め、訪問リハビリは高水準になりやすいなど、勤務先選びが年収に影響する傾向があるといわれています。

また年齢を重ねるほど給料は上昇していく傾向があり、地域による差も見られる場合があるといわれています。収入を上げたい場合は、転職や専門資格の取得、管理職への昇進といった方法を検討してみましょう。この記事の内容を、ご自身の進路選択やキャリアプランを考える際の判断材料として役立てていただければ幸いです。

言語聴覚士の給料についてよくある質問

言語聴覚士の給料に関して読者の方が抱きやすい疑問をQ&A形式でまとめました。記事内で触れきれなかった細かい点について、あわせて確認しておきましょう。

言語聴覚士で年収1000万円は目指せますか？

通常の勤務のみで年収1,000万円に到達するのは容易ではありません。リハビリの診療報酬は担当者によって点数が変わりにくい仕組みといわれており、新人とベテランで差別化がしにくい構造があります。ただし、キャリアの選び方によっては高収入を目指せる可能性もあります。たとえば大学教授として研究・教育職に進む道や、独立して開業する道などが挙げられます。

言語聴覚士の初任給はいくらくらいですか？

言語聴覚士の初任給（月給）は、他の医療・リハビリ職と大きく変わらない水準になることが多いといわれています。入職1年目は賞与が満額支給されないケースが多く、年収ベースではやや控えめな金額になる点に留意しておきましょう。

言語聴覚士は他のリハビリ職と比べて給料が低いのですか？

言語聴覚士は資格制度自体が比較的新しく、理学療法士や作業療法士に比べて現役世代の勤続年数が短い傾向にあるといわれています。これが平均年収をやや低めに見せている一因と考えられます。ただし近年は言語聴覚士の役割も定着しつつあり、他のリハビリ職との給与水準の差は縮まってきているともいわれています。

言語聴覚士の給料は今後上がる可能性がありますか？

高齢化の進行や発達支援ニーズの高まりにより、言語聴覚士の需要は今後も一定程度見込まれると考えられています。有資格者の数は他のリハビリ職に比べて限られているとの見方もあり、経験を積んだ人材の待遇改善が進んでいく可能性はあるでしょう。

言語聴覚士の給料は男女で差がありますか？

一般的な傾向として、男性の言語聴覚士の方が女性よりも平均年収がやや高くなる場合があるといわれています。背景には、女性が結婚や出産、育児などのライフイベントで休職・離職するケースがあることが考えられます。こうしたライフイベントによる離職が勤続年数の差につながり、年収差に影響している可能性があります。